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スプリンクラーの設置基準について


消防用スプリンクラーは、火災発生時に水を撒いて鎮火するための設備です。
基本的には火災発生時、自動的に反応して消火を開始します。
ぼやから本格的な火災に発展する前に鎮火するという方向性なので、初期消火を図る設備と考えてください。
防災設備の中では“設置費用が高額”というネックがあるものの、初期消火の効果が高いので、多くの施設に設置されています。
スプリンクラー1~3個ほどで十分に鎮火できるため、防災効果は抜群です。
実際、消防法でもスプリンクラー設備の設置基準が定められています。
こちらでは、スプリンクラーの設置基準について解説してきます。

▶︎消防法におけるスプリンクラー設置基準
スプリンクラーの設置基準は非常に複雑なので、ここではある程度、簡略化して解説することにします。
まず、こちらで概要を理解してください。
最初に概要を把握しておけば、一覧表の内容を理解することも可能です。
最初から1から10まで覚えようとせず、だいたいのルールを頭に入れるようにしてください。

▶︎スプリンクラーの設置基準が定められている施設とは?
消火設備にはスプリンクラーのほか、消火器具、屋内消火栓などが存在します。
消火器具の設置だけで十分な施設なら、スプリンクラーを設置する必要はありません。
何も、すべての施設にスプリンクラーの設置義務が課されているわけではないのです。
スプリンクラーの設置基準が定められているのは、主に以下のような施設になります。
・映画館・劇場などの会場施設
・集会場・公会堂などの集会施設
・キャバレー・ナイトクラブなど歓楽施設
・ダンスホール・カラオケなど娯楽施設
・飲食店
・デパート・スーパーなどの店舗
・ホテル・旅館などの宿泊施設
・病院・診療所などの医療機関
・老人ホーム・養護施設などの福祉施設
・幼稚園・養護学校など災害時の避難に不安がある人を対象とした教育機関
・サウナなどの蒸気浴場・熱気浴場を有する公衆浴場
・地下街
・地上11階以上の階層にある商業施設・公共施設・事務所・集合住宅など
ただし、上記に該当する施設だからといって、必ずしもスプリンクラーの設置義務があるとは限りません。
床面積、階層など、さまざまな条件によって設置義務の有無が決まるからです。

 

▶︎スプリンクラー設置基準は階層によって異なる!
次に頭に入れておくことは、階層ごとの基準です。
スプリンクラー設備の設置基準を定めているのは消防法施行令第12条ですが、階層によって基準が大きく異なっています。
階層の分類は大きく4つに分けられているので、まずは以下の4分類を頭に入れてください。

・11階以上の高層階
地上階だけで11階建て以上の高層建造物において、11階以上の階には必ずスプリンクラーを設置しなければなりません。
高層階で火災が発生した場合、建物の外に避難することが困難です。
何としても、小火(ぼや)の段階で初期消火することが求められます。

・4階から10階までの中層階
地上4階から10階までの階を中層階と考えてください。
中層階は、“どんな用途で用いられている建造物なのか”によって、スプリンクラー設置義務の有無が変わってきます。
建造物の種類による違いは後述するので、今は4~10階が中層階であることだけ理解しておいてください。

・地下または無窓階
地下1階、地下2階といった地下の階です。ただし、窓がまったくないフロアは、地上であっても地下と同じ扱いになります。
重要なのは“地下であること”ではなく、“窓がないこと”だからです。
火災発生時、窓がないフロアには煙がこもりやすくなります。
また、窓から避難することもできません。たとえば、地上5階や6階なら飛び降りることはできませんが、
はしご車による救助は可能です。
窓がないフロアは、はしご車による救助もできません。
要するに、地下・無窓階は火災発生の危険性が高いわけです。
そのため、スプリンクラーの設置義務がやや厳格になっています。
地下・無窓階の場合、原則として床面積1,000平米以上ならスプリンクラーの設置義務があると覚えてください。

・1階から3階までの一般階
地上1階から3階までの階層は一般階です。
一般階は“どんな用途で用いられている建造物なのか”によって、スプリンクラーを設置するかどうかが異なってきます。
建造物の用途による違いは後述しますので、現段階では1~3階が一般階であることを理解してください。

 

 


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